株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（所在地：東京都新宿区、代表取締役：松田 武久）はこのほど、2017年10月に実施した「シェアサービス」に関する調査結果を公表した。調査は首都圏40キロ圏内で18歳から79歳の男女3000人を対象に訪問と郵送形式で行った。
民泊の利用意向については、男性よりも女性の方が積極的であることが分かった。調査によると、「積極的に利用・参加したい」または「機会があれば利用・参加してもよい」と答えた人の割合では、18歳から24歳の女性が43.1％で最も高く、同世代の男性（40.0％）を上回った。
利用意向は年齢が高まるにつれて低くなり、50歳以上だと男女ともに20％前後となった。
「利用・参加したことがある」と答えた人は全体では3.4％にとどまった。その中でも18歳〜24歳の女性は16.1％と高く、こちらも男性の同世代（12.4％）を超えている。25歳以上になると男女とも1桁％代にとどまり、若年層を中心に民泊が普及している現状がみえる。
民泊を利用したことがあると答えた人に民泊の良い点を聞いたところ、「モノ・スキル・時間などの有効活用」と答えた人が51.5％で、「経済的メリット」が50.5％、「エコ」が40.6％、「人とのつながり・出会い」が31.7％と続いた。
調査内容の詳細は株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの専用ページ（https://www.rad.co.jp/report_list/20180322/）から確認できる。
